リミックス

日本は、猛烈に・・・昔を思わせる「新たな」エネルギーミックスを準備している

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強迫観念

日本のエネルギー政策とは一体何なのか。常に資源問題に悩まされてきた日本列島は、全予算をたった一つのエネルギー事業につぎ込まないように、経済成長の初期から幾つかのエネルギー事業に投資してきた。日本はその時々の景気や需要に合わせて、多様なエネルギー源を組み合わせた「エネルギーミックス」を作り上げた。2011年3月11日まで、日本は再生可能エネルギー(水力発電を除く)をそれほど気にかけておらず、化石燃料と原子力エネルギーに重きを置いていた。福島の原発事故により、それまでの政策は白紙に戻され、原子力発電所は突然の閉鎖を余儀なくされた。これは果たして一時的なものであろうか。経済産業省は2030年までの「エネルギーミックス」目標を発表したところだが、それは驚くほど2010年のエネルギー基本計画の内容に酷似している。原子力を同レベルに戻すことに加え、化石燃料は全体の56%と同じ目標値を維持する内容だ。再生可能エネルギーの割合22%~24%だけが1990年と比べて明らかに異なる。この政策は「S+3E」と呼ばれ、それぞれ安全性、経済効率性の向上、環境への適合及び安定供給を表す。

プランB

東京理科大学大学院の橘川武郎教授は当該分野に関する日本の政策について持論を展開する。「安全性については、原子力発電所を15%削減した上で、最新の原子炉に転換しなければなりません。経済効率性については、莫大な化石燃料の供給コストを下げる必要があります。環境への適合については、我々の「クリーンな」石炭に関する技術を発展途上国に移転させましょう。エネルギーの安定供給については、最も達成可能な、エネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合30%達成を実現しましょう」と説き勧める。

経済産業省では必要に応じて戦略的な選択肢について以下のように説明している。
「低いエネルギー自給率(8%)、高いエネルギーコスト、温室効果ガスの排出量削減に関する高い目標値の実現という3点の調和を取らなければなりません」と資源エネルギー庁国際課長の田中一成氏は説明する。この3つの点は常に日本の政策を左右するという神話として語られ続けているが、議論の余地はある。諸外国の多くも天然資源を持たないが、同じ政策を実施しているわけではない。高いエネルギーコストは日本の構造的な問題が生んだものである。また2030年までの温室効果ガスの削減目標1990年比マイナス18%については特別野心的というわけではない(EUの削減目標はマイナス40%)。日本がその特性と自負する「エネルギーミックス」は、日本特有のものではない。多くの国が複数のエネルギーを組み合わせている。日本の真の特徴は島国であり、他国から地理的に切り離されていることで、結果的には「アジアスーパーグリッド」構想などへの参加も実質不可能だということである。しかし、この特性は必然というわけではない。もし日本が隣国ロシアと今より良好な外交関係を結べば、例えばドイツのように再度ロシアに「つながる」ことができる。


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